nhk報道特集で通電火災と簡易感震ブレーカーが取り上げられ話題に

救えた命があった 通電火災対策さえしていたら

NHK報道特集阪神淡路大震災

阪神淡路大震災から21年が経った2016年1月17日21時より
NHKで「震度7 何が生死を分けたのか〜埋もれたデータ 21年目の真実」というドキュメンタリー番組が放送されました。

 

震災でお亡くなりになったのは6434人ですが、震災発生日の犠牲者の約97%の5036人の死亡した原因、死亡時刻、場所などが記されたリストをNHKが独自に入手して、そのデータと航空写真、建物の被害状況、火災記録などを地図上で合成しながら、時系列で犠牲者の状況を詳細にたどりながら、「この記録から救える命はなかったのか」と、手掛かりを探っていきました。
すると、今まで知られていなかった「救えたはずの命」があったことが、大きく分けて次の3点わかってきました。

 

(1)地震発生直後の死因は、建物の下敷きになっての圧迫死だが、検案書記録から、即死を意味する圧死は8%で、最も多いのは61%(2,116人)の窒息死である。建物の下敷きになって、地震の後ある程度は生きていたが、住宅の下敷きになったことから、腹や胸が圧迫されて窒息死に至った。
窒息死を防ぐ方法は建物の耐震化しかない。震度6強で倒壊の危険な住宅は現在全国に900万棟あると予想され住宅の耐震化が急がれる。

 

(2)「通電火災」実態が明らかにされた。地震から1時間後以降に起きた火災の40%余りが「通電火災」によるものと判明。
地震の強い揺れで自動的にブレーカーが落ちる仕組みの「感震ブレーカー」を設置して、電気を元から断って「通電火災」を防がなければならない。
横浜市は「簡易感震ブレーカー」3000円の購入に補助金を出している。
普及率は国の調査で6%に留まっている。専門家によると、今のままだと「首都直下地震」は大きな被害が出ると危惧されるので、対策が急がれる。

 

(3)地震当日午前10時に兵庫県が全国の消防に応援を要請し、180の消防が救助に向かったが、「安否確認」のための一般車両が集中したことと、地震による道路の段差のために、大渋滞を起きていたと判明した。消防隊が渋滞にあっている間に、救助を必要としていた人たちの命が次々と奪われてしまった。
道路復旧技術の向上や緊急車両専用の設定の徹底が強行されるようにならなければならない。
「渋滞があらゆる命を守る行動を遅らせる」と、個人の意識を改革しなければならない。

 

このテレビ番組が放映された後、Twitterをのぞいてみると、「通電火災」に関する書き込みが多く、「最新・急上昇ワード」に、「通電火災」が入っていました。
このテレビを見るまで、「通電火災」という言葉を耳にしたことがなかった人も多かったでしょうし、
「簡易感震ブレーカー」という、大きな揺れを感じると自動で電源を落とす商品があることも知らなかったでしょう。
「感震ブレーカー」の設置の必要性を書いた書き込みが多かったです。
中には「地震の後、電気を通さなければいいだけ」という書き込みや
「あんなおもりの簡単なものに、3000円なんて、ボッタクリ」といったものもありました。

 

大半の方々は、通電火災対策として「簡易感震ブレーカー」が有効と知って、備えた方が良いと思ったことでしょう。

 

しかし行動に移すかどうかは別問題で、その後「簡易感震ブレーカー」が売れすぎのため欠品しているようでもないし、身近に購入したという話も聞いていないので、
「我が家も買って備えなければ」と思ったものの、行動には移されていないようです。

 

備えは思った時から、備えなければなりません。

 

 



 

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